建築物環境衛生管理技術

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建築物における衛生的環境の確保に関する法律(昭和45年4月14日・法律第20号/改正成26年6月13日・法律第69号)

 (目的)
 第一条  この法律は、多数の者が使用し、又は利用する建築物の維持管理に関し環境衛生上必要な事項等を定めることにより、その建築物における衛生的な環境の確保を図り、もつて公衆衛生の向上及び増進に資することを目的とする。

 (定義)
 第二条  この法律において「特定建築物」とは、興行場、百貨店、店舗、事務所、学校、共同住宅等の用に供される相当程度の規模を有する建築物(建築基準法(昭和25年法律第201号)第2条第1号に掲げる建築物をいう。以下同じ。)で、多数の者が使用し、又は利用し、かつ、その維持管理について環境衛生上特に配慮が必要なものとして政令で定めるものをいう。
  2  前項の政令においては、建築物の用途、延べ面積等により特定建築物を定めるものとする。



建築物環境衛生管理技術者


生存権保障義務(日本国憲法・第25条)
 すべての国民は、健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する。
 国は、すべての生活部面について、社会福祉、社会保障および公衆衛生の向上および増進に努めなければならない。

基本的権利(WHO憲章)
 健康とは、身体的、精神的および社会的に完全に良好な状態にあることであり、単に病気または病弱でないということではない。
 到達し得る最高水準の健康を享受することは、人種・宗教・政治的信念・経済的ないし社会的地位のいかんに係わらず、何人もが有する基本的権利のうちの一つである。

建築物における衛生的環境の確保に関する法律について

 多数の者が使用し、又は利用する建築物の維持管理に関し環境衛生上必要な事項等を定めることにより、その建築物における衛生的な環境の確保を図り、もって公衆衛生の向上及び増進に資することを目的とする。   (第1条)


 ◇特定建築物   (第2条)

 ◇特定建築物の届出   (第5条)
使用開始時1か月以内
変更・廃止時1か月以内
届出先都道府県知事(市長又は区長)(保健所)
届出事項名称、所在場所、用途、延べ面積、構造設備の概要、管理技術者名、その他


 ◇帳簿書類   (第10条)
 ☆特定建築物の届出及び帳簿書類の提出・保存の義務は、所有者


 ◇報告・検査   (第11条)
 都道府県知事は、特定建築物所有者などに、必要な報告をさせ、特定建築物に立入り、検査させ、質問させることが出来る。
 ※特定建築物以外の建物には、立入検査は出来ない。
  ただし、維持管理の努力義務がある。



 ◇改善命令   (第12条)
 建築物環境衛生管理基準に従わず、かつ人の健康を損ない、又は損なう恐れがある不適当な事態がある場合。
 ◇登録対象事業   (第12条の2)
  1. 建築物清掃業
  2. 建築物空気環境測定業
  3. 建築物空気調和用ダクト清掃業
  4. 建築物飲料水水質検査業
  5. 建築物飲料水貯水槽清掃業
  6. 建築物排水管清掃業
  7. 建築物ネズミ昆虫等防除業
  8. 建築物環境衛生総合管理業
空気環境の環境基準値

 使用時間中に居室の中央部の床上75p以上150p以下で測定。
浮遊粉じん量0.15mg/m3以下平均値
CO含有率(0.001%)
10ppm以下
平均値
CO2含有率(0.1%)
1000ppm以下
平均値
温度17℃〜28℃
冷房時は、外気との差を著しくしないこと
瞬時値
相対湿度40%〜70%瞬時値
気流0.5m/s以下瞬時値
ホルムアルデヒド0.1mg/m3瞬時値

遊離残留塩素測定7日以内ごと
空気環境測定2か月以内ごと
ネズミ・昆虫などの防除6か月以内ごと
貯水槽清掃1年以内ごと
排水槽清掃6か月以内ごと
排水設備清掃6か月以内ごと
ネズミ等の発生し易い場所2か月以内ごと

 ◇労働安全衛生法(労働安全衛生法)

 ◇事務所衛生基準


 補足資料(その1)
 ☆居室
  居住・執務・作業・集会・娯楽等の目的の為に継続的に使用する室を言い、居間・作業室・事務室・教会・会議室・食堂等である。
  しかし、便所・廊下・車庫・倉庫は居室ではない。

 1m3=1000ℓ,1ℓ=1000cc,1ℓ=1000p3

 1N=0.1019sf,1sf=9.8N
 重力加速度:g=9.8m/s2

 1sf/p2=0.0987MPa
 760oHg=1atm=1013.25hPa

 1kcal=4,187kJ
 1w=1J/s,1kW=1.3596PS

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 ◇水道法(水道法)     ※厚生労働省  ◇水道事業者
 ◇給水装置の構造及び材質     (第16条)
 ◇給水装置の検査     (第17条)
 ◇検査の請求     (第18条)
 ・水道事業者に、水の検査を請求。


 ◇給水の緊急停止     (第23条)
 ・直ちに、給水を停止。


 ◇簡易専用水道の管理基準
 ◇簡易専用水道の設置者
 ◇水質基準     (第4条)
一般細菌100CFU/mℓ
大腸菌未検出のこと
水銀0.0005mg/ℓ以下
シアン化物イオン0.01mg/ℓ以下
フッ素0.8mg/ℓ以下
四塩化炭素0.002mg/ℓ以下
ホルムアルデヒド0.08mg/ℓ以下
塩化物イオン200mg/ℓ以下
陰イオン界面活性剤0.2mg/ℓ以下
pH値(pH=7,中性)5.8(酸)〜8.6(アルカリ)
色度5度以下
濁度2度以下
 ※シアン、水銀、その他の有毒物質を含まないこと。


 ◇水道水のみを使用するビルの検査項目と期間
一般細菌、大腸菌、硝酸態窒素及び亜硝酸態窒素、塩化物イオン、
有機物、pH値、味、臭気、色度、濁度
6か月以内ごと
シアン化物イオン及び塩化シアン、クロロ酢酸、クロロホルム、
ジクロロ酢酸、臭素酸、ホルムアルデヒド、塩素酸
毎年6月1日〜9月30日に1回。


 ◇給水管理
 ◇水質検査     (第20条)  ※大腸菌は、検出されてはならない。
 ※テトラクロロエチレンは、3年以内ごとに1回定期検査。
 ※塩素消毒は、pH値に影響を受ける。

 補足資料(その2)
Α αアルファΝ νニュー
Β βベータΞ ξクサイ
Γ γガンマΟ οオミクロン
Δ δデルタΠ πパイ
Ε εイプシロンΡ ρロー
Ζ ζゼータΣ σシグマ
Η ηエータΤ τタウ
Θ θシータΥ υウプシロン
Ι ιイオタΦ φファイ
Κ κカッパΧ χカイ
Λ λラムダΨ ψプサイ
Μ μミューΩ ωオメガ
101 daデカ10-1 dデシ
102 hヘクト10-2 cセンチ
103 kキロ10-3 mミリ
106 Mメガ10-6 μマイクロ
109 Gギガ10-9 nナノ
1012 Tテラ10-12 pピコ
1015 Pペタ10-15 fフェムト

 1 モノ(mono) 6 ヘキサ(hexa)
 2 ジ(di) 7 ヘプタ(hepta)
 3 トリ(tri) 8 オクタ(oct)
 4 テトラ(tetra) 9 ノナ(nona)
 5 ペンタ(penta) 10 デカ(deca)

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 ◇感染症新法     (1999年4月)     (感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律)
病原体感染症を引き起こす病原性の微生物。
ウィルス細胞が無く、自己増殖が出来ない。50nm
抗生物質が効かず、ワクチンのみ有効。
細菌
(バクテリア)
細胞がある為、自己増殖する。1μm
抗生物質が有効。
真菌
(カビ)
人の細胞に定着し、菌糸が成長と分枝によって発育。
5μm
スピロヘータ螺旋状の単細胞生物。6〜15μm
原虫単細胞生物。20〜500μm
 ※ウィルス<細菌<真菌<スピロヘータ<原虫

一類感染症7種エボラ出血熱、クリミヤ・コンゴ出血熱、痘そう、南米出血熱、ペスト、マールブルグ病、ラッサ熱
二類感染症5種ポリオジフテリア、結核、鳥インフルエンザ(H5N1)、SARS
三類感染症5種腸管出血性大腸菌感染症(O157)、コレラ、細菌性赤痢、
腸チフス、パラチフス
四類感染症41種レジオネラ症発疹チフス、黄熱、炭そ、マラリア日本脳炎、A型・E型肝炎など
五類感染症42種アメーバ赤痢、後天性免疫不全症候群、破傷風、性器クラミジア感染症、
梅毒、麻疹、インフルエンザ、風疹など

 ◇環境基本法(環境基本法)   ※新幹線・鉄道の振動、日照時間、下水道の悪臭、高速道路の騒音・振動については、定めはない。


BOD:
(Biochemical Oxygen Demand)
生物化学的酸素要求量
水中の有機物などを、酸化分解の為に微生物が必要とする酸素量。
mg/ℓ
SS:
(Suspended Solid)
浮遊性物質
粒径2o以下の不溶解性物質。懸抱く濁物質。
mg/ℓ
DO:
(Dissolved Oxygen)
酸素濃度
水中に溶存する酸素の量。
mg/ℓ
COD:
Chemical Oxygen Demand)
化学的酸素要求量
水中の被酸化性物質を酸化する為に必要とする酸素量。
mg/ℓ
  ※放射能汚染、電波障害は該当しない。


 ◇水質汚濁防止法(水質汚濁防止法)     ※環境省
 ◇浄化槽法(浄化槽法)     ※国土交通省と環境省
 ◇廃棄物の処理及び清掃に関する法律(廃棄物の処理及び清掃に関する法律)   ☆浄化槽利用人口<公共下水道利用人口


 ◇悪臭防止法(悪臭防止法)
 ◇学校保健安全法(学校保健安全法)     ※文部科学省   ※学校栄養士については、定めはない。


 ◇大気汚染防止法(大気汚染防止法)
 ◇地域保健法(地域保健法)     ※厚生労働省 ▲▲ページのトップへ▲▲▽▽次々節へ▽▽

【1.建築物の環境衛生】
 ◇人体の産熱と放熱
  ※絶対安静状態:21℃、睡眠8H以上など。
  ※椅座位安静時:椅子に座って何もしない状態。


 ◇温熱環境指数
  1. 有効温度(ET:Effective Temperature)
    気温、湿度、気流の影響。
    有効温度線図
    乾球温度、湿球温度、気流速度
  2. 修正有効温度(CET:Corrected Effective Temperature)
    グローブ(黒球)温度、湿球温度、風速。
    グローブ(黒球)温度:Φ15p程度の黒いグローブ球の内部に温度計を設置。
  3. 等価温度
    グローブ(黒球)温度のこと。
  4. 作用温度(OT:Operative Temperature)
    乾球温度、気流、周囲の壁からの放射を総合的に考慮した温度。
  5. WBGT指数(WBGTI:Wet-Bulb Globe Temperature Index)
    高温環境での熱ストレスの評価指数。乾球温度、湿球温度、グローブ(黒球)温度から算出。
  6. 新有効温度(ET*:New Effective Temperature)
    相対湿度50%を基準として、乾球温度、湿球温度、気流、放射熱、作業強度、着衣量の6因子により計算された環境を総合的に評価。
  7. 標準有効温度(SET*:Standard Effective Temperature)
    アメリカ空調学会基準(ASHRAE)、着衣量0.6clo、1.0〜1.2met、0.1〜0.15m/s、40〜60%RH、平均放射温度=気温、と言う状態を標準有効温度(SET*)と言う。
    22.2〜25.6℃SET*では、80%以上が快適。。
  8. 不快指数(DI:Discomfort Index)
    DI=0.72×(乾球温度+湿球温度)+40.6
  9. 予測平均温冷感(PMV:Predicted Mean Vote)(ISO7730)
  10. PPD(予測不快者率:Predicted Percentage of Dissatisfied)

 ◇シックビル症候群(Sick Building Syndrome)
 ■空気汚染物質
 ■必要換気量
 ■音の性質
 ■振動
 ■太陽光線
 ■レーザー光(laser)
 ■光の量
 ■光源の性質
 ■視覚と視細胞
 ■視覚と視細胞   ※暖色は近づいて、寒色は遠ざかって見える。
  ※明るい色は軽く、暗い色は重く感じる。
  ※蛍光灯は、白熱電球の4倍の照度が得られる。
  ※演色性は、光源の分光分布に関係。

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【2.空気環境】
 ◇事務所の作業環境測定
 ◇乾湿球温度計(アウグスト(オーガスト)乾湿計)
 ◇アスマン通風乾湿計
 ◇グローブ(黒球)温度計
 ◇定電圧式熱線風速計
 ◇カタ寒暖計
 ◇光散乱式粉じん計(ディジタル粉じん計)
 ◇ピエゾバランス粉じん計   ※浮遊粉じん濃度は、相対沈降径10μm以下の粒子状物質を対象に、質量濃度で規定されている。


 ■タバコの煙
 ■室内汚染物質
 ■相対湿度
 ■湿り空気線図   ※乾球温度が同じでも、絶対湿度が大きいほど、比エンタルピーは大きい。


 ■結露   ※木材の熱伝導率0.1〜0.15


 ■熱の伝わり方(伝熱)
 ■熱貫流
 ■熱伝導
 ■熱伝達
熱伝導率
建築材料W/(m・K)建築材料W/(m・K)
ウレタン0.027パーティクルボード0.15
グラスウール0.04普通コンクリート0.8〜1.4
合板0.18軽量コンクリート0.64
木材0.1〜0.15アルミニウム210
板ガラス0.76鋼材45.0
  ※対流と熱放射が物体表面で起こっている時、これをまとめて熱伝達率と言う。
  ※建築材料が厚くなると、熱貫流率は小さくなる。
  ※建築材料の熱貫流率が小さいものほど、温度分布の温度勾配が急勾配となる。


 ■照明器具   ※照明器具の発熱は、冷房時の冷房負荷となる。


 ■防音と防振   ※空調の吹出し流速が速くなると、騒音の原因となる。
  ※吸音性能が良い材料は、遮音性能に欠ける。
  ※コンクリートブロック壁は、一体打ちコンクリート壁より遮音性能が悪い。
  ※コンクリート板組立工法では、柱、梁、壁などとの取合い部のシールの施工状態が遮音性能に影響する。
  ※直張り工法の内装壁は、特定の周波数領域で遮音性能ん落ち込みが生じる。
  ※単層ガラスは、高音域でコインシデンス効果が見られる。
  ※合わせガラスは、全音域で遮音性能の低下は無い。


 補足資料(その3)
  ・人体中の水分量:体重の50〜70%
  ・人が必要とする水分量:1日1.5ℓ
  ・成人の尿の排出量:1日1〜2ℓ
  ・人が必要とする尿量:一日0.4〜0.5ℓ
  ・体内で生成される水分:1日0.3ℓ
  ・男性水分量>女性水分量
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 ◇冷房負荷   ※室温が上がると、人体からの顕熱は減少するが、潜熱は増加する。(発汗の為)

 ◇暖房負荷   ※室内発生負荷(内部発生熱負荷)と日射熱は負荷に参入しない。

 ■単一ダクト方式   ※ペアダクト空調方式:定風量の外気処理系空調機と変風量の顕熱処理系空調機による給気を最小制御モジュールごとにミキシングされて吹き出す方式。
  ※ターミナルリヒート方式:共通の空調機から送風し、各吹出口ごとに再熱器を設置して、吹出口ごとに温度条件まで加熱して、個別制御する方式。


 ■ファンコイルユニット(FCU)式
 ■ポンプ
 ■蓄熱槽
 ■エアフィルタ
 ◇電磁界・静電気   ※1nm=10-3μm=10-9m=10Å


 ◇電離放射線
 ■吹出口
 ◇腐食
 ■冷媒
 ◇地域冷暖房(熱供給事業法)
 ◇地球環境
 ◇LCC(Life Cycle Cost)
 ■換気設備 ▲▲前節へ▲▲▽▽次々節へ▽▽

 補足資料(その4)
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【3.建築物の概要】

 ◇建築総論
 ◇一級建築士(国土交通大臣が交付)
 ◇二級建築士(都道府県知事が交付)
 ◇木造建築士(都道府県知事が交付)
 建築士以外でも設計可能なもの ※特定の用途:学校、病院、劇場、映画館、観覧場、公会堂、集会場、又は百貨店。
※木造以外:鉄筋コンクリート造、鉄骨造、石造、レンガ造、コンクリートブロック造、若しくは無筋コンクリート造。
※建築士は、必ずしも自ら設計した建築物の工事監理をする必要は無い。


 ■階段
(p)
種類踊り場けあげ踏面
小学校140以上16以下26以下
中学校、高校、物販店*1140以上18以下26以下
*2120以上20以下24以下
上記の3種類以外75以上22以下21以下
住宅(共用部を除く。)23以下15以下
 *1:物販店で床面積1,500u超、劇場、映画館、演芸場、観覧場、公会堂、若しくは集会場の客用のもの。
 *2:直上階の居室の床面積200u超の地上階、又は床面積の合計が100u超の地階もしくは地下工作物。


 ■手摺り   ※ただし、けあげ15p以下、且つ踏面30p以上の場合は、この限りではない。


 ■傾斜路
 ■廊下幅
(m)
用途両側居室その他
小・中学校、高校又は中等教育学校の児童用又は生徒用2.3以上1.8以上
病院の患者用、共同住宅の住戸若しくは特定*1のもの、
3室以下の専用のものを除き居室の床面積が200u(地階は100u)を超えるもの
1.6以上1.2以上
 特定*1:住宅の床面積の合計が100uを超える階の共用のもの。


 ■車イス対応  屋上広場又は2階以上のバルコニーその他これに類するものの周囲には、安全上必要な高さが1.1m以上の手摺り壁、柵又は金網を設けなければならない。   (建築基準法施行令第126条)


 ■建築用語
 ■建築物と法規
 建築基準法
 ■居室の規制
 ■建築物の構造
 □鉄筋コンクリート構造(RC造)
 □鉄骨構造(S造)   ※プラスタとは、無機質の粉に水を加えて練り混ぜ、塗壁とする材料の総称。


 □鉄骨鉄筋コンクリート造
 □鋼管コンクリート構造(CFT造)
 □組積構造
 ■セメント・コンクリート
 ■鋼材

 ■石材

 ■石膏ボード
 ◇日射受熱量
 ◇日射遮蔽係数
 ■送風機
 ■多翼送風機(シロッコファン)
 ■リミットロード送風機
 ■翼形送風機(エアホイルファン)
 ■ターボ送風機
 ■斜流送風機
 ■軸流送風機(プロペラ)
 ■軸流送風機(ベーン)
 ■軸流送風機(クロスフローファン)
 ■機器
 ◇熱源の発熱量
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update:2017.04.24

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